結局、貧乏人はくいものにされるのがオチ

 

日本の長者番付一覧(1位~50位)資産額、年齢、性別、業種等に要注目 - トランプ政権と米国株投資

 

現代のように高度に情報化された社会だと富む者がさらに富む傾向にあると思います。

 

テレビCM、インターネット広告ひとつとってもより規模の大きい会社が消費者に向けてよりたくさんの情報を流すことになります。

 

消費者に認知してもらえるということはビジネスではとても大事ですね。

 

 

普通の人なら聞いたことのない商品やサービスよりもだれでも知っている商品やサービスを利用したいと思います。

 

 

 

 服だったらユニクロ、ネットショッピングならアマゾンや楽天、コンビニならセブンイレブン、車ならトヨタなど誰でも知っているブランドは強いです。

 

ただ消費者が購入を決める時点で無意識に盲目的にそういったところを利用すると、お金はますますお金持ち、資本家のところに流れていきます。

 

 

私なんかはユニクロを見ると資産2兆円超の柳井正氏の顔が浮かんできて、私が購入した服の売り上げの一部は柳井氏の私腹を肥やすことになるのかなと考えてしまい購入を思いとどまってしまいます。

 

ソフトバンクもそうですね。

 

以前私はソフトバンクユーザーでしたが今ではMVNOです。

 

 

 

様々な広告で私たちは知らず知らずに洗脳されているので情報化が進めば進むほどお金が資本家に流れていきます。

 

日本人長者番付上位50位にはユニクロニトリしまむらスギ薬局ドン・キホーテ武富士などどちらかというと貧乏人を対象としたビジネスの創業者がランキングに目立ちます。

 

ニトリしまむらドン・キホーテは安売りをして一見庶民の味方のようですが、創業者はみんな資産1000億以上です。

 

またランキングにはかなりパチンコ関係、ゲーム関係がの人が登場していますが、そもそも金持ちはパチンコ、ゲームなんかしません。

 

貧乏人から金を巻き上げるビジネスがビリオネアになる近道でしょう。

 

もし格差が悪いとか叫んでいてパチンコにはまっていたりしたら笑ってしまいます。

 

カードローンやリボルビング払いなど情報弱者、貧乏人をターゲットにしたビジネスは枚挙にいとまがありません。

 

 

格差是正を考えるのならこういったサービスは利用しないことが大事かと思います。

 

モノを購入するなら大手より個人店、知っているところより知らないところを選んで買うべきだと思いますが、同じような製品やサービスでも大手の方が品質も安定して価格が安い場合が多いのは事実だと思います。

 

ただそれでも頑張っている中小事業者や個人がいれば、商品やサービスの購入を通してできる限りそういう人たちをバックアップしたほうがいいとは思います。